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 今日は、株式会社コメリ(英文社名 Komeri Co.)です。

 新潟発祥の大手ホームセンターで、小商圏を狙った園芸・金物品主体の小型専門店を大量に出店しています。

 今年10月23日に発生した新潟県中越地震で、コメリの店舗も被害を受けましたが、余震が続く中で店舗復旧に努めました。すでに各地の店舗で大雨、洪水、台風などの災害経験があり、早期の復旧にノウハウが形成されていました。

 作業道具を販売するホームセンターは、災害時には地域からもっとも頼りにされます。コメリでは、グループの物流網と情報システムをフル回転して、救援物資の供給を行いました。

 コメリのシンボルマークは、勇美、強健を感じさせる鶏で、その周りを赤い円形が囲んでいます。外周の円は大地から昇らんとする太陽を表し、円の中の鶏は時を告げる「小国鶏」です。

 流通を革新して豊かな消費生活を目指す企業姿勢とコメリの歴史をシンボライズしたもので、自然の流れの中で、常に企業の存在を検証し、未来に向かって挑戦する企業姿勢を象徴しています。

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 1952(昭和27)年、創業者である捧寅七氏が米穀商を創業した際、その商号を米屋の「米」と屋号である「利右衛門」の「利」を取り、「米利商店」としました。その後株式会社化して「株式会社米利商店」、「株式会社米利」を経て、1985(昭和60)年より「株式会社コメリ」として現在に至っています。

◆事業内容(2004.3)

<連結事業>

金物・資材・建材        27%
園芸・農業用品          17%
家庭用品            27%
オフィス・レジャー用品     17%
他商品               6%
他事業               4%

◆営業推移(単位:百万円)

<株式会社コメリ(連結)>

決算年月日     売上高    営業利益   経常利益  当期利益
2002年3月期    170,367     10,920    10,197    5,635
2003年3月期    200,489     11,484    11,416    6,224
2004年3月期    217,922     12,859    13,081    7,174

■経営のポイント

 小売業界には業態を超えたい厳しい競争時代が到来しており、専門店
としてのHCの在り方が問われています。

 コメリのHCは、1977年の1号店以来、DIY用品や園芸といった核となる商品カテゴリーを集中的に強化してきました。

 コメリ独自の業態として、商品回転率が低いハード商品と、管理が難しいナマ物のグリーン商品を主力とするH&Gがあります。

 業界最多の店舗数から生まれるマスメリットと、自社開発の物流・情報システムを組み合わせ、チェーン全体での高効率を実現しています。

 H&Gが小型店でありながら、核商品では大型店に遜色ない品揃えと価格を実現しているのは、チェーンストア・システムの存在があります。

◆コメリパワー

 圧倒的な店舗規模と品揃えを実現したコメリパワーは、大型HCのあるべき姿を追求するために開発されました。

 HCに期待される住関連商品の充実に加え、建築や農業などのプロが活用する資材・用品を本格的に展開し、プロの様々な要求に応えるための専用カウンターも開設しています。

 一方、店舗中央部に設置した「デザインセンター」では、リフォームに関する多彩な提案や、機器の取り付けサービスを一般の顧客に提供しています。

 業務用商材の流通イノベーションに挑むとともに、販売とサービスの両面を充実させた住生活の総合店として、地域の期待に応える店舗を目指しています。

◆ハード&グリーン(H&G)

 ホームセンター(HC)の主力商品であるDIY用品と園芸用品に特化した、コメリ独自の専門店業態です。現在の標準的売場面積は1,000uで、約15,000アイテムを扱っています。

 チェーンストア・システムを前提として開発された業態で、立地の開発から運営に至るまで、徹底したローコスト思想が貫かれ、高い収益性を誇っています。

 一般的なHCの出店には、最低でも自店の商圏内に3〜5万の人口が必要ですが、H&Gは人口1万人前後の地域でも出店ができます。このため、H&Gは出店候補地の選択幅が広く、1店当たりの投資額も少ないため、急速な店舗展開が可能です。

◆地区本部制

 1000店舗達成に向けて、1996年より「地区本部制」を導入しています。地区本部は、物流の拠点である流通センター隣接し、店舗をサポートしています。

 これにより、商品の流れ・情報の動きを的確に捉えることができ、事業本部一括管理では成し得なかった成果を上げています。各地域のニーズに合った商品導入や季節商品の展開など、個店単位でスピーディーな対応が可能になりました。

■会社データ:

会社名: 株式会社コメリ
本 社: 〒950-1492 新潟県白根市茨曽根4453−1
電 話: 025−371−4111
業 種: 小売業
決 算: 3月 末日
設 立: 1962年7月2日
代表者: 捧 雄一郎
従業員:(単独)2,275人
    (連結)3,185人
平均年齢:29.2歳

■グループ企業:

ミスタージョン株式会社: 資本提携して、ホームセンター事業を行っています。
 本 社/ 三重県津市
 店 舗/ 三重県:18店舗、滋賀県:2店舗、和歌山県:6店舗
      計26店舗

株式会社キッコリー 

株式会社ヤマキ

株式会社ライフコメリ: 燃料および関連機器の販売を行っています。
 本 社/ 新潟県三条市
 事業所/ 新潟県新潟市

北星産業株式会社:潟Rメリ取り扱い商品の仕分け業務及び商品在庫の管理を行っています。
 本  社/ 新潟県白根市
 事業所/ 新潟県白根市 白根流通管理センター
        福島県郡山市 郡山流通センター
        福井県丸岡町 福井流通センター
        群馬県吉井町 高崎流通センター
        三重県芸濃町 三重流通センター
        岡山県岡山市 岡山流通センター

株式会社ブリージーグリーン: 園芸植物および資材の卸売業、植物培養技術の研究開発を行っています。
 本  社/ 新潟県白根市
 営業所/ 新潟県巻町  新潟営業所
        福島県矢吹町 東北営業所
        群馬県明和町 関東営業所
        福井県福井市 北陸営業所
        岐阜県瑞穂市 東海営業所
        岡山県岡山市 岡山営業所
        新潟県豊栄市 バイオ研究所

株式会社ムービータイム : ビデオ・DVDのレンタル、書籍・DVD・文具の販売を行っています。
 本 社/ 新潟県白根市
 店 舗/ 加茂店(新潟県加茂市)
       三条店(新潟県三条市)
       津川店(新潟県津川町)
       栃尾店(新潟県栃尾市)
       分水店(新潟県分水町)
       直江津店(新潟県上越市)
       新富店(福島県会津坂下町)
       喜多方店(福島県喜多方市)
       穴水店(石川県穴水町)

株式会社ビット・エイ: 各種情報処理、ソフトウェアの開発を行っています。
 本 社/ 新潟県白根市

株式会社アテーナ: 家具、寝具、インテリア用品、ギフト販売の専門店です。
 本 社/ 新潟県三条市
 本 部/ 新潟県白根市(コメリ事業本部ビル内)
 店 舗/ 新潟県 (16): 村上店、鳥屋野店、河渡店、黒埼店、新津店、三条ピア店、三条四日町店、宮内店、長岡川崎店、五泉店、柏崎店、十日町店、六日町店、上越店、小千谷店、巻店
       山形県 (1): 鶴岡店
       石川県 (1): 津幡店
       福井県 (1): 飯塚店
       茨城県 (1): つくば桜店
       埼玉県 (2): 八潮ニ丁目店、浦和店
       神奈川県(1): 横浜中山店
       三重県 (2): 三雲店、上野店
       (計 25店舗)

株式会社アクア: クレジットカード業務およびその付帯業務を行っています。
 本 社/ 新潟県白根市(コメリ事業本部ビル内)

大連米利海辰商場有限公司: 中国でのホームセンター経営を目的に、1996年に中国・大連市の企業と設立した合弁会社です。そして、1998年に第1号店を大連市にオープンしました。

■環境文化活動:

コメリ緑資金

(財)緑育成財団

小椋佳ファミリーミュージカル

雪梁舎美術館

URL: http://www.komeri.bit.or.jp/japanese/top_j.htm

■企業理念:

(コメリの願い)

 世の中の人々の幸せのために この仕事がありますように
 ここに集う人々の幸せのために この仕事がありますように
 この企業に縁ある人々の幸せのために この仕事がありますように

「衣・食・住」は、人間生活の大切な三つの条件です。
 「暖衣飽食」の言葉はあっても「住まい」にそれがないように、今の時代で最も満たされていないものが、「住まい」ではないでしょうか。
 当社の事業の原点が「住まい」にあり、その改善・充実のために努力しているのも、それが人々の幸せに役立つものとの確信があるからで
す。
 いかに世の中が変化して行こうとも、幸せに生きたいという人々の願いがある限り、そこに力を注ぐ企業は永遠に生かされる、と当社は考えます。
 コメリを知って良かった、コメリがあって良かったと感謝される企業であり続けるために、当社は努力を重ねて行きたいと思います。

■会社沿革:

1952年 4月 米穀商米利商店を創業。
1962年 7月 株式会社米利商店設立。
1963年 2月 LPG・石油の販売を開始。
1967年11月 新社屋竣工(三条市)、ガソリン/LPGスタンドを同敷地内に開業。
1971年 8月 LPG充填所を含む燃料基地完成(三条市)。地域一番店の地位を固める。
1973年 1月 商号を株式会社米利に変更。
1974年 3月 北星産業株式会社を設立、燃料の物流を担当させる。
1977年 4月 HC業界に参入。新潟県内初のHC、コメリHC三条店を開店。
1982年 4月 創業30周年。新潟県内にHC9店舗を展開。
1983年 9月 新業態H&Gを独自に開発し、新潟県新発田市に第1号店を開店。
1984年 4月 三条ショッピングセンター(HC三条店を吸収)を開設。
1985年 2月 燃料部門を分離独立、株式会社ライフコメリを設立。
     4月 新潟県外への進出第1号店、HC米沢店(山形県米沢市)を開店。
     6月 H&G希望ケ丘店(福島県郡山市)開店。H&Gの県外進出開始。
     7月 株式会社コメリに商号変更。
1986年 7月 配送センター開設(新潟県白根市)。HC物流を北星産業株式会社に移管。
     10月 北長岡ショッピングセンター(SC)「パルス」(新潟県長岡市)を開設。SCの開発事業へ本格進出。
    12月 本社を新潟市に移転。
1987年 4月 株式会社ブリージーグリーンを設立。園芸関連の商品供給を担当させる。
    10月 新潟証券取引所に株式を上場。
1988年 4月 ビデオレンタル・書籍販売を行う株式会社ムービータイムを設立。
1990年 5月 株式会社ビット・エイを設立、情報処理・ソフトウェア開発を担当させる。
1991年 1月 「コメリ流通管理センター」(新潟県白根市)稼働。
1994年 9月 東京証券取引所市場第二部に上場。
1995年 4月 「東京情報センター」(東京都千代田区)開設。
1996年 3月 出店広域化に対応し、地区本部制導入。3地区本部体制となる。
     6月 中国大連市において現地との合弁企業「大連米利海辰商場有限公司」設立。
    11月 事業本部を新潟県白根市(コメリ流通管理センター隣接地)に移転。
1997年 9月 東京証券取引所市場第一部に上場。
1998年 1月 合弁企業の大連米利海辰が中国遼寧省大連市にHC1号店を開店。
     3月 ホームセンター業界初の店舗数300店突破。
     4月 高崎地区本部を新設し、新潟・郡山・福井・高崎の4地区本部制になる。
     4月 ホームファニシング事業を展開する株式会社アテーナが関係会社に加わる。
     8月 投資家層の拡大を図るため、株式売買単位を1000株から100株に変更する。
1999年 7月 公募増資により、資本金が116億76百万円となる。
    12月 店舗数400へ到達。
2000年 3月 コメリフォーム三条店を開店し、リフォーム産業へ参入。
     4月 インターネット上にショッピングサイト「コメリ・ドットコム ホームセンター市場」を開設し、ネット販売を開始。
2001年 1月 「三重流通センター」を三重県芸濃町に開設。新潟・東北・関東・北陸・関西の5地区本部体制に。
     4月 ミスタージョン株式会社と資本・業務提携、グループに迎える。
    12月 連結店舗数500を超える。
2002年 2月 公募増資により、資本金が188億02百万円となる。
     4月 創業50周年。株式会社アクアを設立。
     5月 株式会社キッコリーの全株式を、大阪ガス株式会社より譲り受ける。
    10月 株式会社ヤマキと資本・業務提携、グループに迎える。
2003年 3月 連結店舗数600、同売上高2,000億円に到達。
     4月 「岡山流通センター」を岡山市に開設。新潟・東北・関東・北陸・関西・中四国の6地区本部体制に。
2004年 5月 白根流通管理センターにて新DC・自動倉庫の稼働開始。

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$        経営と情報の戦略・戦術を考える
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 多くのホームセンターが巨大なセンターを出店するのとは対照的に、コメリは標準的な売り場面積が1000平米の小型店を、人口1万人程度の小商圏に次々と出店しています。

 ハード&グリーンに特化した小型店が、コメリの特徴で、見た目は地味で商品数も1万6000点と少なく、1店舗当たりの平均年商は2億円しかありませんが、それでも利益を出せるコスト構造を作り上げたことが好調の秘密です。

◆船団方式

 コメリの出店戦略は、複数のH&Gを郊外に出店し、その後、市街地にHCを出店するという方法をとっています。コメリではこれを「船団方式」と呼び、密度の高いドミナント・エリア形成を目指しています。

 HCを旗艦としたH&Gのネットワークがさまざまに連携するとともに、HCの幅広い品揃えとH&Gの利便性によって地域のニーズに柔軟に対応することが可能です。

◆集中出店

 全国を6エリアに分けて「地区本部」を置き、本部に隣接して物流センターを配置します。

 地区本部は出店地域を決めると、まず郊外にH&Gを複数出店し、コメリブランドを街に浸透させます。

 そして、ドミナント化が進むと最後に大型店を市街地に出すのです。確実に地域の支持を得ながら、商圏内シェアを獲得し、集中出店を行って物流効率も上げます。

*捧会長は既に3000店体制を視野に入れています。2003年春には約30億円かけて、3000店の運営に耐える基幹システム「コンパス3000」を稼働させました。

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 私どもはハード&グリーン(H&G)という回転の悪い金物と手間のかかる園芸品を扱っている。これらは、よく売れる商品でも、大きくもうかる商品でもない。だからローコスト・オペレーションをやらざるを得ない運命にあった。

 たくさん売れない店舗で業界ナンバーワンを目指すには、店員の数を抑えるしかない。そこで物流センターで仕事の多くを引き受け、店舗の業務は最小限に絞り込んだ。そうでなければ、H&Gは成立しなかっただろう。

 ローコスト・オペレーションを徹底するため、今は発注の大部分を自動化している。H&Gは1万6000商品を扱うが、定期的に売れる回転の遅い商品は自動発注で十分だ。商品の3分の2は自動発注で対応できる。季節性や地域性が高い商品だけ人手で発注すればよい。

 しかも当社の場合、商品の85%は全店で同じもの。同じ商品はメーカーに一括発注すればいいし、工場から当社の物流センターに届いた商品は物流センターで店舗別に仕分けすれば、そのまま出荷できる。メーカーから出荷された商品がお客様に届くまでの間に、一番経費がかからない物流を作った。だから粗利益を確保できる。

                                  捧 賢一 会長

◆独自の業態、H&G

 H&Gはコメリ独自の店舗形態であり、その開発から運営に至るまで徹底したローコストの思想が貫かれ、高い収益性を誇っています。

 そのため、一般的なHCは、採算をとるために最低でも3〜5万人の商圏人口が必要ですが、H&Gは、人口1万人前後の地域でも営業ができます。

 このため、H&Gは出店候補地の選択幅が広く、計算上では国内に1万店以上の出店が可能です。

 商品の回転率が低いハード商品と、管理が難しいナマ物のグリーン商品を主力とするH&Gですが、店舗数というスケールメリットと、専用開発の物流・情報システムを組み合わせることで、全体で高効率を得ています。

 H&Gの模倣店舗が成功しないのは、店舗の姿は模倣できても、数店舗の規模ではこの仕組みが機能しないためなのです。

◆物流・情報システム

 コメリの急速な多店舗展開と効率的なオペレーション(店舗運営)を支えるのが、独自に開発した物流システムと情報システムです。

 各店からの商品発注は全てオンラインによって物流拠点に集約され、一括大量仕入れと小口配送を同時に実現しています。

 また、業界他社に先駆けて導入したPOSシステムは、すでに第2世代へとレベルアップし、無駄のない在庫管理や消費動向の分析に威力を発揮しています。

 しかも、物流機能を北星産業(株)、情報処理を(株)ビット・エイという関係会社に委託することで、それぞれの分野でのノウハウ蓄積とエキスパート養成に実績を上げています。

◆商品開発

 コメリで扱う商品は、仕入先から提案される商品ばかりではなく、消費動向やニーズの変化を捉え、それに応える商品の開発にも取り組んでいます。

 コメリで扱いたい商品の仕様を指定して、内外のメーカーに製造を委託し、当社のブランドで販売します。これにより、高品質の商品をより手ごろな価格で提供することができるのです。

 また、関係会社の潟uリージーグリーンでは、植物の調達・配送に限らず、契約栽培や品種改良にも取り組んでいます。優良な品種の計画的な調達によって当社のグリーン部門を強力にバックアップしています。

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$        編    集    後    記
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 1992年にPOS(販売時点情報管理)を導入して単品管理を始めたのも、単品の情報がなければ、私どもの仕事の仕組みを構築できなかったからだ。

 当社は情報化のテーマを独自に追求している。だからアウトソーシングはしない。初めのうちはアウトソーシングもしたが、ホームセンターは特殊な商品が多いので、商品や業界が分からない人にシステム開発は任せられなかった。

                                 捧 賢一 会長

 ここでも、システムを内製したことで、ノウハウが社内に蓄積されてきた点が、大きなプラスをもたらしたようです。

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※記事参照元:日経情報ストラテジー2005年1月号
 コンテンツの著作権は発行人Ken Ishiyamaに属します。

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